AEDに関する商品情報

AEDとは

AEDとは、Automated External Defibrillatorの略称で日本語で自動体外式除細動器といいます。
AEDは心臓が心室細動などのけいれん状態(心臓が動いているが血液を全身に流せず機能停止している状態)から正常な心拍に戻すために、一般市民が使用できる唯一の医療器具です。AEDは一般市民の使用を前提に考えられており危険性も低く、簡易な操作で安心して使用できる機能と構造になっていますが、AED使用前後の心肺蘇生法も重要なため救命講習の受講も勧められています。また、AEDの機能を正しく理解しいつでも使用できる状態の備えとして、日常点検や消耗品の管理も必要とされています。
心臓が原因での突然死者は年間数万人と多く、一般市民による早期のAEDの使用で一人でも多くの命が助かることが期待されています。

  (心室細動)⇒(電気ショック)⇒(正常な心拍への回復)
※ショック後、すぐに正常な心拍に戻りにくいため胸骨圧迫などの心肺蘇生法の継続が蘇生するために重要です。

AEDが必要なのは救急車が到着するまでの数分

救急車の全国平均到着時間は8分を超えており、年々到着までの時間は増加しています。(2010年現在)
AEDが必要な状態は、心室細動など心臓がけいれんしている状態です。このけいれんしている時間は数分間で、10分を超えれば助かる確率は数%しかない状況です。
目安として3分以内のAEDによる除細動で、助かる確率は何倍にも上昇します。

AEDが必要なのは救急車が到着するまでの数分

AEDの日常点検の重要性

AEDは、セルフメンテナンスチェック機能により常に正常に使用できる状態かどうか毎日診断されており、長期の備えにも安心とされています。
また、AEDによるセルフメンテナンスチェックの結果や消耗品の管理は、基本的に導入設置施設による日常点検が必要とされています。
日常点検は簡単で、ステータスインジケータの表示やビープ音の確認の数秒で終わります。
安心の備えとして、AED設置後の日常点検は、最も重要な作業の一つです。

Philipsや日本光電のインジケータ画像

AEDの高い解析能力による安全性

AEDが一般市民にも使用できる理由には高い安全性があります。
AEDによる解析能力は非常に高く電気ショックの必要性がある時のみ、ショックボタンを押すよう指示があります。
そのため、健康な人間に故意に電気ショックを流すことはできません。
AED使用時に気をつけることはいくつかありますが、ショックの指示があったら誰も患者に触れていないことを確認してからショックボタンを押してください。

AEDの高い解析能力による安全性

AEDの小児と成人の違い

AEDによる電気ショックの電力量が基本的に3倍違います。

■電力量 
小児(50J):成人(150J)
心肺蘇生法のガイドラインで推奨されている電力量(J=ジュール)
※機種によって異なる場合があります。

■AEDの使用対象(日本版)
小児とは・・・未就学児に小児対応でAEDを使用します。
成人とは・・・就学児(小学生)以上に成人対応でAEDを使用します。
※日本での基準はJRC(日本蘇生協議会)で規定された心肺蘇生法ガイドラインに対応しています。

■小児での使用方法
一般的なもので2種類あります。
①小児用の電極パッドを使用するもの
②電極パッドが小児成人共通で、AED本体で切り替え操作するもの(切り替えスイッチ、小児キーなど)
※機種によっては小児に対応していないものもあります。

AEDの設置が必要な施設や場所の目安

法令などでのAEDの設置義務、設置基準などはありません。
日本心臓財団HPで公表されているAED設置は義務や基準ではありませんが参考にしてください。
場所・施設別AEDの推奨度
※表中のクラス分類
クラスI :有用・有効であることが照明されているか、見解が広く一致しているもの
クラスIIa:エビデンス・見解から有用・有効である可能性が高いもの。

AED設置必須施設
(クラスⅠ)
AED設置推奨施設
(クラスⅡa)

(1日の乗降客数1万人以上)

(1日の乗降客数1万人未満)
長距離移動機関
空港、フェリー、新幹線など
学校
小学校、中学校、高等学校、大学、専門学校
スポーツ関連施設
球技・ランニングが行われる施設、スポーツアリーナ、スポーツジム、ゴルフ場、野球、サッカー、空手などの競技が行われる施設、プール・海水浴場
その他のスポーツ関連施設
大規模の行政下管理施設
市役所、図書館、大規模文化施設、大規模公園など
中小規模の行政下管理施設
公民館、郵便局など
商業施設・集客施設
大規模(成人250名以上常在を目安)
小~中規模な商業施設・集客施設
公衆浴場・温泉施設
大規模(成人100名以上常在を目安)
小~中規模な公衆浴場・温泉施設
遊興施設(パチンコ・競馬・競艇・オートレースなど)
大規模(成人100名以上常在を目安)
小~中規模な遊興施設(パチンコなど)
その他、企業含む
大規模(成人250名以上常在を目安)
5年以内に1件以上の心停止が想定される
人口密集地域にある交番 その他の交番・パトカー
消防署 消防署の分署、消防団施設、救急車以外の消防車
小規模の医療施設
診療所・医院、長期療養施設
大規模なアパート、マンションなど集合住宅
コンビニエンスストア、ガソリンスタンド、バス、タクシー、宅配トラックなど

上記、「心臓」(Vol.43, No.4, 2012, 発行:日本心臓財団、日本循環器学会)発表の概要をもとにまとめた表
概要の詳細は http://www.jhf.or.jp/aed/arrangement.html

AED施設内設置に関して考慮すべき5つのポイント

ポイント① 心停止から心停止から5分以内に除細動可能な体制を構築することが望ましい
ポイント② わかりやすい場所への設置
ポイント③ 誰でもアクセスできる場所への設置
ポイント④ 心停止のリスクがある場所の近くへ設置
ポイント⑤ AED設置場所の周知

上記、「心臓」(Vol.43, No.4, 2012, 発行:日本心臓財団、日本循環器学会)発表の概要
概要の詳細は http://www.jhf.or.jp/aed/arrangement.html

AEDの設置と使用による法的問題

AEDは誰でも設置でき、誰でも使用できます。
民法・刑法・医師法、全てにおいて心配されることはほぼありません。
AED普及初期は、AEDを導入することで問題が起こってはいけないからAEDを設置しない施設、AEDがあっても罪に問われるのは困るなどの理由で使用したくないということも聞かれていました。
しかし、実際には突然死のリスクの高い施設やイベントなどに、AEDが設置されていないこと、また設置していても使用されなかったことで訴訟されるなどのリスクの方が高くなっています。
AEDを設置し、設置後の日常点検と継続的な救命講習の受講など、救命の体制を整えることでリスクは大幅に軽減され、AEDを備えている価値は向上します。
※参考 (刑法第37条、民法第698条、医師法第17条)

【刑法 第37条】
自己又は他人の生命、身体、自由又は財産に対する現在の危難を避けるため、やむを得ずにした行為は、これによって生じた害が避けようとした害の程度を超えなかった場合に限り、罰しない。
ただし、その程度を超えた行為は、情状により、その刑を減軽し、又は免除することができる。
【民法 第698条】
管理者は、本人の身体、名誉又は財産に対する急迫の危害を免れさせるために事務管理をしたときは、悪意又は重大な過失があるのでなければ、これによって生じた損害を賠償する責任を負わない。
【医師法第17条、歯科医師法第17条及び保健師助産師看護師法第31条の解釈について】
 医師、歯科医師、看護師等の免許を有さない者による医業(歯科医業を含む。以下同じ。)は、医師法第17条、歯科医師法第17条及び保健師助産師看護師法第31条その他の関係法規によって禁止されている。ここにいう「医業」とは、当該行為を行うに当たり、医師の医学的判断及び技術をもってするのでなければ人体に危害 を及ぼし、又は危害を及ぼすおそれのある行為(医行為)を、反復継続する意思をもって行うことであると解している。

一般市民の救助活動への参加

一般市民の救助が必要とされる理由は、救命の限界があります。
心臓が原因の突然死者は、年間に約6万人とも言われており救命率は極めて低い状態にあります。救命率を向上するにはAEDによる早期の除細動(電気ショック)が必要です。人が倒れてから、心臓がけいれんしている時間は10分もない人がほとんどだと言われています。心臓がけいれんしている数分の間、できれば3分以内のAEDによる電気ショックで助かる確率が何倍もあがるといわれており、早期の除細動が社会的に求められています。そのなか、救急車の全国の平均到着時間は年々増えており、約8分数十秒(※2010年)かかっています。助かる確率は数%しかありません。
救急車をまっているのみでは、救命率の向上には限界があります。そのため、一般市民
の助けを必要とし、一人でも多くの人を助けられる環境としてのAEDが一般に普及しています。

一般市民の救助風景