AEDとは
AEDとは、Automated External Defibrillatorの略称で日本語で自動体外式除細動器といいます。
AEDは心臓が心室細動などのけいれん状態（心臓が動いているが血液を全身に流せず機能停止している状態）から正常な心拍に戻すために、一般市民が使用できる唯一の医療器具です。AEDは一般市民の使用を前提に考えられており危険性も低く、簡易な操作で安心して使用できる機能と構造になっていますが、AED使用前後の心肺蘇生法も重要なため救命講習の受講も勧められています。また、AEDの機能を正しく理解しいつでも使用できる状態の備えとして、日常点検や消耗品の管理も必要とされています。
心臓が原因での突然死者は年間数万人と多く、一般市民による早期のAEDの使用で一人でも多くの命が助かることが期待されています。
※ショック後、すぐに正常な心拍に戻りにくいため胸骨圧迫などの心肺蘇生法の継続が蘇生するために重要です。
- ◆ AEDが必要なのは救急車が到着するまでの数分
- ◆ AEDの日常点検の重要性
- ◆ AEDの高い解析能力による安全性
- ◆ AEDの小児と成人の違い
- ◆ AED設置基準の条件とAEDの適正配置に対するガイドライン
- ◆ 常設ではないがAEDの準備・配置が必要な状況
- ◆ AED施設内設置に関して考慮すべき5つのポイント
- ◆ AEDの設置と使用による法的問題
- ◆ 一般市民の救助活動への参加
AEDが必要なのは救急車が到着するまでの数分
救急車の全国平均現場到着時間は8.2分、病院収容平均時間は38.1分と年々到着までの時間は増加しています。（2011年現在※消防庁平成24年版救急・救助の現状より）
AEDが必要な状態は、心室細動など心臓がけいれんしている状態です。このけいれんしている時間は数分間で、10分を超えれば助かる確率は数％しかない状況です。
目安として3分以内のAEDによる除細動で、助かる確率は何倍にも上昇します。
AEDの日常点検の重要性
AEDは、セルフメンテナンスチェック機能により常に正常に使用できる状態かどうか毎日診断されており、長期の備えにも安心とされています。
また、AEDによるセルフメンテナンスチェックの結果や消耗品の管理は、基本的に導入設置施設による日常点検が必要とされています。
日常点検は簡単で、ステータスインジケータの表示やビープ音の確認の数秒で終わります。
安心の備えとして、AED設置後の日常点検は、最も重要な作業の一つです。
AEDの高い解析能力による安全性
AEDが一般市民にも使用できる理由には高い安全性があります。
AEDによる解析能力は非常に高く電気ショックの必要性がある時のみ、ショックボタンを押すよう指示があります。
そのため、AEDが健康な人間に電気ショックを流す確率はほぼありません。
AED使用時に気をつけることはいくつかありますが、ショックの指示があったら誰も患者に触れていないことを確認してからショックボタンを押してください。
AEDの小児と成人の違い
AEDによる電気ショックの電力量が基本的に３倍違います。
■電力量
小児（５０J）：成人（１５０Ｊ）
心肺蘇生法のガイドラインで推奨されている電力量（J＝ジュール）
※機種によって異なる場合があります。
■AEDの使用対象（日本版）
小児とは・・・未就学児に小児対応でAEDを使用します。
成人とは・・・就学児（小学生）以上に成人対応でAEDを使用します。
※小児用パッドや小児用モードを備えたAEDが近くにないなど、やむを得ない場合は、未就学児に成人用パッドを用いて使用します。
※日本での基準はJRC（日本蘇生協議会）で規定された心肺蘇生法ガイドラインに対応しています。
■小児での使用方法
一般的なもので２種類あります。
①小児用の電極パッドを使用するもの
②電極パッドが小児成人共通で、AED本体で切り替え操作するもの（切り替えスイッチ、小児キーなど）
※機種によっては小児に対応していないものもあります。
AED設置基準の条件とAEDの適正配置に対するガイドライン
法令などでのAEDの設置義務はありませんが、AED設置基準の条件やAEDの適正配置に対するガイドラインがあります。
日本心臓財団HPで公表されているAED設置基準の条件や、厚生労働省が発表しているAEDの適正配置に対するガイドラインを簡単に下記表にまとめましたので、施設毎のリスクに応じて導入の参考にしてください。
場所・施設別AEDの推奨度
※表中のクラス分類
クラスI ：有用・有効であることが照明されているか、見解が広く一致しているもの
クラスIIa：エビデンス・見解から有用・有効である可能性が高いもの。
| AED設置必須施設 (クラスⅠ) |
AED設置推奨施設 (クラスⅡa) |
|---|---|
| 駅 (1日の乗降客数1万人以上) 【日本では、公共の場所のうち、特に多数の人が集まる駅での心停止発生、並びにAEDの使用例が多いとの報告がある。都市部において鉄道は主たる移動手段で年齢を問わず多くの人が集まる場所であり、一日の平均乗降数が10,000人以上の駅ではAED設置が望ましい。また、混雑する人ゴミの中で救命処置を円滑に行うためにも職員らによる周到な準備・訓練が不可欠である。】 |
駅 (1日の乗降客数1万人未満) |
| 空港・旅客機、長距離列車・長距離旅客船等の長距離輸送機関 空港、フェリｰ、新幹線など 【旅客機内は、長旅や疲労などによる心臓発作のリスクに加え、孤立して救急隊の助けが得られにくい特殊性からもAEDの必要性が高い。旅客機内ではAED使用例が一定頻度で発生しており、その有効性も実証されていることから、旅客機内にはAEDを設置することが望ましい。同様に、新幹線・特急列車、旅客船・フェリーなどの長距離乗客便にはAEDを設置することが望ましい。 空港でのAEDの必要性は駅での理由に加え、長旅や疲労などによるストレスが高まる環境にさらされ心臓発作を起こしやすいと報告されている。欧米からも空港におけるAEDの有効性は示されており、空港もAEDの積極的な設置が求められる。】 |
|
| 学校 小学校、中学校、高等学校、大学、専門学校 【学校における心停止は、児童・生徒に限らず、教職員、地域住民など成人も含め一定頻度報告されている。日本において、学校管理下の児童・生徒の突然死のおよそ3割は心臓突然死で、年間30～40件の心臓突然死が発生していると報告されており、学校はもっともAEDの設置が求められる施設の一つである。日本のほとんどの学校には、少なくとも1台のAEDは設置されているが、広い学校内において心停止発生から5分以内の除細動を可能とするためには複数台のAEDを設置する必要がある。また、学校における突然死の多くは、クラブ活動や駅伝の練習、水泳中など、運動負荷中に発生しており、運動場やプール、体育館のそばなど、発生のリスクの高い場所からのアクセスを考慮する必要がある。】 |
|
| スポｰツ関連施設・多数集客施設 球技・ランニングが行われる施設、スポｰツアリｰナ、スポｰツジム、ゴルフ場、野球、サッカｰ、空手などの競技が行われる施設、プｰル・海水浴場等 【アミューズメントパーク、動物園、（監視員のいる）海水浴場、スキー場、大規模入浴施設などの大型集客娯楽施設、観光施設、葬祭場などには複数のAEDを設置することが望ましい。 ゴルフは他のスポーツに比べ競技者の年齢が高く、ゴルフコース１施設あたりの心停止発生率は、0.1/1年と高い。また、ゴルフ場は郊外にあることが多く、救急車到着までに時間を要すると考えられることからも5分以内の除細動が可能となるようにコース内に複数台のAEDを設置することが望ましい。】 |
その他のスポｰツ関連施設 【スポーツ中の突然死は、比較的若い健常人に発生することが多く、心停止を目撃される可能性も高い。球技やランニングの他、運動強度の高いサッカー、水泳、マラソンなどのスポーツでは心室細動の発生が多い。また、野球やサッカ一、ラグビーなどの球技、あるいは空手などの格闘技では心臓震還の発生が比較的多いことが報告されている。スポーツジムおよび管理事務所を伴うグラウンド、球場等、これらのスポーツを実施する施設にはAEDを設置することが望ましい。】 |
| 大規模の行政下管理施設 市役所、図書館、大規模文化施設、大規模公園など 【規模の大きな公共施設は、心停止の発生頻度も一定数ある上に、市民への啓発、AED設置・管理の規範となるとし、う意味からもAEDを設置することが望ましい。】 |
中小規模の行政下管理施設 公民館、郵便局など |
| 商業施設・集客施設 デパート・スーパー・飲食店などを含む大規模な商業施設 【近年、日本では郊外型の大規模なショッピングモール、デパート、スーパー、集客施設が増えており、１日5,000人以上の利用者数のある施設、（常時、成人が250名以上いる規模を目安とする。）には複数台のAEDを計画的に配置することが望ましい。】 |
小～中規模な商業施設・集客施設 |
| 公衆浴場・温泉施設 大規模(成人100名以上常在を目安) |
小～中規模な公衆浴場・温泉施設 |
| 遊興施設(パチンコ・競馬・競艇・オｰトレｰスなど) 大規模(成人100名以上常在を目安) 【競馬場や競艇場、パチンコなどの遊興施設では極めて人口の密集した環境下で、ストレスも高い為に心停止発生のリスクが高い。更に、目撃される可能性も高いことからAEDの設置が望ましい。】 |
小～中規模な遊興施設(パチンコなど) |
| その他、企業含む 大規模(成人250名以上常在を目安) 5年以内に1件以上の心停止が想定される 【多くの社員を抱える会社、工場、作業場などはAED設置を考慮、すべき施設である。例えば、50歳以上の杜員が250人以上働く場所・施設にはAEDを設置することが望ましい。】 |
|
| 人口密集地域にある交番 【人口密集地域にある公共施設は、地域の住民の命を守るという視点から、施設の規模の大小、利用者数に関わらず、AEDを設置することが望ましい。】 |
その他の交番・パトカｰ |
| 消防署 【人口密集地域にある公共施設は、地域の住民の命を守るという視点から、施設の規模の大小、利用者数に関わらず、AEDを設置することが望ましい。】 |
消防署の分署、消防団施設、救急車以外の消防車 |
| 小規模の医療施設 診療所・医院、長期療養施設、高齢者施設 【50人以上の高齢者施設などの高齢者のための施設では、一定以上の頻度で心停止が発生しており、AEDの設置が望ましい。】 |
|
| 大規模なアパｰト、マンションなど集合住宅 | |
| コンビニエンスストア、ガソリンスタンド、バス、タクシｰ、宅配トラックなど |
上記、｢心臓｣(Vol.43, No.4, 2012, 発行:日本心臓財団、日本循環器学会)発表の概要をもとにまとめた表に、AEDの適正配置に関するガイドラインの一部を抜粋したものを【】内に記載
概要の詳細は 日本心臓財団 AED設置基準の条件・厚生労働省 AEDの適正配置に対するガイドライン
常設ではないがAEDの準備・配置が必要な状況
場所・施設別AEDの推奨度
※表中のクラス分類
クラスI ：有用・有効であることが照明されているか、見解が広く一致しているもの
クラスIIa：エビデンス・見解から有用・有効である可能性が高いもの。
| AED設置必須場所 (クラスⅠ) |
AED設置推奨場所 (クラスⅡa) |
|---|---|
| マラソン大会など突然死のリスクがあり、かつ、広範なエリアで競技を行うもの マラソンやジョギングは心臓突然死が起こりやすい種目として報告されている。最近は市民参加型の台規模マラソン大会などが多く開催されており、これらの競技を行う際には、競技場だけでなくコース全体を通じてAEDが使える体制を整えておく必要がある。また学校においても校外マラソンなどにおいては、常備しているAEDだけでは対応に限界のあることを認識し、AEDを載せた自転車で併走したり、一時的に追加分のAEDをレンタルしたり、応援を依頼することも検討すべきである。 |
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| 心臓震盪のリスクをともなうスポーツを行う少年スポーツ団体 ボールや人同士がぶつかる野球、空手、サッカー、ラグビーなどの競技では、若年者のスポーツ中の突然死の20％が心臓震盪によることが指摘されている。少年スポーツはAEDが常設されていない小規模球場などで開催される場合も多く、これらの心臓震盪のリスクを伴う競技を行う団体は、AEDを携帯するなどの準備をしておく必要がある。 |
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| 心臓突然死のハイリスク者の周囲 突然死のリスクが高いものに対しては、植え込み型除細動器（ICD）の植え込みが第1選択となる。しかし、患者の状態、意向、年齢などなんらかの理由で、突然死リスクが高いにもかかわらずICD植え込みが行われない場合も少なくない。若年者の肥大型心筋症、QT延長症候群、運動誘発性多形性心室頻拍などハイリスク者がいる場合、周囲に救助者がいる状況下では、自宅などにAEDの準備をすることを考慮してもよい。 |
概要の詳細は 日本心臓財団 AED設置基準の条件
※常設設置できない場所へのAED導入方法例
AED短期レンタル
数日や数ヶ月と自由に期間を選んでレンタルできることで常設設置できない場所へのAEDの配備が広がっています。
レンタル利用例、マラソン大会、夏季海水浴場、登山、旅行、イベント、合宿など各所
AED施設内設置に関して考慮すべき5つのポイント
■ポイント① 心停止から心停止から5分以内に除細動可能な体制を構築することが望ましい
・現場から片道1分以内の密度で配置
・高層ビルなどではエレベーターや階段の近くへ配置
・広い工場などでは、AED設置場所への通報によって、AED管理者が現場に直行する体制、自転車やバイクなどの移動手段を活用した時間短縮を考慮
■ポイント② わかりやすい場所への設置
・入り口付近、普段から目に入る場所、奥の人が通る場所、目立つ看板
■ポイント③ 誰でもアクセスできる場所への設置
・カギをかけない、あるいはガードマンなど、常に使用できる人がいる
■ポイント④ 心停止のリスクがある場所（運動場や体育館など）の近くへ設置
■ポイント⑤ AED設置場所の周知
・施設案内図へのAED配置図の表示、エレベーター内パネルにAED設置フロアの表示、AED設置場所への案内板
上記、｢心臓｣(Vol.43, No.4, 2012, 発行:日本心臓財団、日本循環器学会)発表の概要
概要の詳細は http://www.jhf.or.jp/aed/arrangement.html
AEDの設置と使用による法的問題
AEDは誰でも設置でき、誰でも使用できます。
民法・刑法・医師法、全てにおいて心配されることはほぼありません。
AED普及初期は、AEDを導入することで問題が起こってはいけないからAEDを設置しない施設、AEDがあっても罪に問われるのは困るなどの理由で使用したくないということも聞かれていました。
しかし、実際には突然死のリスクの高い施設やイベントなどに、AEDが設置されていないこと、また設置していても使用されなかったことで訴訟されるなどのリスクの方が高くなっています。
AEDを設置し、設置後の日常点検と継続的な救命講習の受講など、救命の体制を整えることでリスクは大幅に軽減され、AEDを備えている価値は向上します。
※参考 （刑法第37条、民法第698条、医師法第１７条）
【刑法 第37条】
自己又は他人の生命、身体、自由又は財産に対する現在の危難を避けるため、やむを得ずにした行為は、これによって生じた害が避けようとした害の程度を超えなかった場合に限り、罰しない。
ただし、その程度を超えた行為は、情状により、その刑を減軽し、又は免除することができる。
【民法 第698条】
管理者は、本人の身体、名誉又は財産に対する急迫の危害を免れさせるために事務管理をしたときは、悪意又は重大な過失があるのでなければ、これによって生じた損害を賠償する責任を負わない。
【医師法第１７条、歯科医師法第１７条及び保健師助産師看護師法第３１条の解釈について】
医師、歯科医師、看護師等の免許を有さない者による医業（歯科医業を含む。以下同じ。）は、医師法第１７条、歯科医師法第１７条及び保健師助産師看護師法第３１条その他の関係法規によって禁止されている。ここにいう「医業」とは、当該行為を行うに当たり、医師の医学的判断及び技術をもってするのでなければ人体に危害 を及ぼし、又は危害を及ぼすおそれのある行為（医行為）を、反復継続する意思をもって行うことであると解している。
※参考 厚生労働省平成16年7月1日 非医療従事者によるAEDの使用について
【非医療従事者によるAEDの使用について】
救命の現場に居合わせた一般市民（報告書第3の3の（4）「講習対象者の活動領域等に応じた講習内容の創意工夫」にいう「業務の内容や活動領域の性格から一定頻度で心停止者に対し応急の対応をすることが期待・想定されている者」に該当しない者をいうものとする。以下同じ）がAEDを用いることには、一般的に反復継続性が認められず、同条違反にはならないものと考えられること。
一方業務の内容や活動領域の正確から一定の頻度で心停止者に対し応急の対応をすることが期待、想定されている者については、平成15年9月12日構造改革特区推進本部の決定として示された、非医療従事者がAEDを用いても医師法違反にならないものとされるための4つ、すなわち
① 医師等を探す努力をしても見つからない等、医師等による速やかな対応を得ることが困難であること
② 使用者が、対象者の意識、呼吸がないことを確認していること
③ 使用者が、AED使用に必要な講習を受けていること
④ 使用されるAEDが医療用具として薬事法上の承認を得ていること
については、報告書第2に示す考え方に沿って、報告書第3の通り具体化されたものであり、これによるものとすること。
一般市民の救助活動への参加
一般市民の救助が必要とされる理由は、救命の限界があります。心臓が原因の突然死者は、年間に約６万人とも言われており救命率は極めて低い状態にあります。救命率を向上するにはAEDによる早期の除細動（電気ショック）が必要です。人が倒れてから、心臓がけいれんしている時間は１０分もない人がほとんどだと言われています。心臓がけいれんしている数分の間、できれば３分以内のAEDによる電気ショックで助かる確率が何倍もあがるといわれており、早期の除細動が社会的に求められています。そのなか、救急車の全国の平均到着時間は年々増えており、約８分数十秒（※2010年）かかっています。助かる確率は数％しかありません。
救急車をまっているのみでは、救命率の向上には限界があります。そのため、一般市民の助けを必要とし、一人でも多くの人を助けられる環境としてのAEDが一般に普及しています。
